教職員が把握している現場の事実（実感値）と、
調査による客観的データ（客観的事実）とのすり合わせにより、
学内の全職員で同じ目標や知識・想い、現状と課題を共有します。
このことにより、一貫したメッセージの発信や
具体的な施策やその優先度の決定ができるようになります。