研究のあゆみ | 1997年に専門学校入学者・非入学者を対象とした調査を開始し、教育分野での研究を続けてきました 2009年に始めた全国専門学校共同調査は毎年行われ、今や参画校は延べ160校を超えています |
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1987 |
応用社会心理学研究所 設立
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1992 |
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1997 |
専門学校入学者・非入学者を対象とした調査スタート
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2000 |
高校生など進学活動者を対象とした進路決定に関する大規模アンケート調査実施
大学・大学院向け入学者・非入学者・在校生・修了生・オープンキャンパス参加者・職員等を対象にした調査スタート
対象:2007年春卒業予定となる最終学年の大学生・専門学生 5,163名
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2006 |
“しごと観育成”研究会設立
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13歳のハローワーク公式サイト企画“しごと観育成”研究会
若者の“しごと観”育成を目的として“しごと観”の現状や、影響する要因をつきとめるための調査・研究活動を行っています。
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専門学校生と大学生の“しごと観”に関する調査実施
対象:2007年春卒業予定となる最終学年の大学生・専門学生 5,163名
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2007 |
“しごと観育成”研究会1期 研究会(1~3回)/セミナー実施
高校生の“しごと観”と進路選択に関する調査実施
対象:東京・千葉・愛知・大阪の高等学校16校の高校生 5,956名
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2008 |
“しごと観育成”研究会2期 研究会(1~4回)実施
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2009 |
第1回全国専門学校共同入学者調査実施
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日本最大規模調査
全国160校以上85,000人 全国専門学校共同調査
全国の専門学校の募集活動を支援し、教育の質の向上に役立てていただくために大阪府専修学校各種学校連合会と当研究所が、全国専修学校各種学校総連合会にも協力いただき、毎年行っています。
これまで全国160校以上(85,000人)で実施した日本最大規模の調査です。学校が有効な施策を打つための「現状と課題」「改善の方向性」を科学的に診断できるツールとして、多くの学校から信頼いただいております。 |
「未来地図☆OSAKA2009」企画設計
大阪府が推進するモデル事業「大阪版『職業アセスメント・プログラム』」の一環でもあるこのイベントには高校1年生1,000名が参加。
職業を明示せず、自分の「好き」から職業を体験する画期的なイベントとして話題となる。弊社はイベントの企画設計を担当。
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2010 |
第2回全国専門学校共同入学者調査実施
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2011 |
第3回全国専門学校共同入学者調査実施
約7000人の専門学校入学者を対象にした日本最大規模の調査企画に
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2012 |
第4回全国専門学校共同入学者調査実施
約10000人の専門学校入学者が対象となり、規模をさらに拡大
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2013 |
第5回全国専門学校共同入学者調査実施
「第1回 テレメール全国一斉進学調査」を実施(調査人数 50万人)
大学進学のメカニズムを明らかにするために、大学進学を希望するテレメールユーザー50万人に対して調査を実施致しました。
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2014 |
“しごと観育成”研究会 2014 第1回プレ研究会実施
第6回全国専門学校共同入学者調査実施
『高校生から見た大学の「価値」と大学選びのメカニズム「第1回テレメール全国一斉進学調査」報告書』発行
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書籍
高校生から見た大学の「価値」と大学選びのメカニズム
「第1回テレメール全国一斉進学調査」報告書
偏差値に代わる指標が見いだせない大学全入時代。大規模な進学調査に基づいた、社会心理学の見地から新しい大学選びのあり方を提唱。
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2015 |
第7回全国専門学校共同入学者調査実施
約10000人の専門学校入学者を対象に実施
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2016 |
第8回全国専門学校共同調査実施
約10000人の専門学校入学者
約3000人の専門学校卒業生を対象に実施
高校生から見たキャリア教育実態調査
対象:全国の高等学校17校の高校生4,521名
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2017 |
第9回全国専門学校共同調査実施
約11000人の専門学校入学者
約4000人の専門学校卒業生を対象に実施
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- *1
- 出典:文部科学省「平成23年度 18歳人口及び高等教育機関への入学者数及び進学率等の推移」
- *2
- 出典:文部科学省「学校基本調査」
- *3
- 出典:中央教育審議会「21世紀を展望したわが国の教育の在り方について(第二次答申)」
高等教育機関からの受託調査
入学者/非入学者調査、在校生調査、修了生調査、教職員調査、オープンキャンパス調査、
募集説明会調査、授業評価調査、インタビュー調査、ニーズ調査など
- 大学向け各種調査延べ20校以上
- 専門学校向け各種調査延べ80校※全国専門学校共同入学者調査は除く
演劇ワークショップをコアとした地域防犯ネットワーク構築プロジェクト
劇作家・平田オリザをリーダーとした、子どもたちが防犯啓発劇を作って発表までを行う、
演劇ワークショップの手法を用いたプログラムを研究開発するプロジェクト。
効果の実証データと共に、継続可能な施策として自治体等に政策提言を行っています。
当研究所は効果測定を担当。
委員として参加している外部の委員会など
- 文部科学省 成長分野等における中核的専門人材養成の戦略的推進事業
「実践的職業教育を推進する産官学による連携基盤の構築」プロジェクト運営委員 - 文部科学省 専修学校の質保証に関する調査研究事業
「学校評価ガイドラインに基づくモデルの開発・実証」企画実施委員 - 大阪府「大阪進路支援ネットワーク」委員
- 大阪版「職業アセスメント・プログラム」モデル事業